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CAE教育研究所はCAE技術を習得する人が社会に貢献する優秀な解析者に成長していくCAE教育を研究しています。 日本機械学会公認CAE技能講習会も開催しています。

太田校・東京校とも、お問い合わせは

TEL. 0276-55-4455

CAE教育研究所についてCONCEPT & ABOUT US

CAE教育研究所の教育方針

CAE教育研究所は、CAE技術の習得を志す人が、社会に貢献する優秀な解析者に成長していくためのCAE教育を研究しています。

真心を込めたテクノロジーがCAE教育研究所の理念です

CAE教育研究所オリジナルの教育方法は、CAE技術者として「学ぶべき知識と技術」を、「学ぶ人の心理」という観点を大切にしています。

CAEは、日本においては数年前まで大学院で学ぶことが主流であったことから難しい技術であるという印象が強く、数年前まで、技術習得について 敬遠されがちでした。

CAE教育研究所では、このCAE技術の習得を、もっと、身近で、楽しく、喜びある、学習方法を開発することによってCAE学習の入口を広くし、 段階を追って着実に、各人のそれぞれの段階から、さらなる高みへと向かっていけるような教育方法を研究し、教材開発と教育プログラムを 作ってまいりました。

CAE教育研究所のCAE教材はどれも、CAE技術者を志す人々が、「学ぶ喜び」、「理解する喜び」、「役に立つ喜び」を重ねながら、 CAEを本当に好きになり、学習意欲や向上意欲が持続し、各人が目標としているCAE技術レベルへの到達を実現させることができるように願いを込め、 工夫を重ねて作られています。


「学ぶ喜び」「理解する喜び」「役に立つ喜び」を取り入れたCAE教育
ピラミッド型のような「高み」と「裾野」の バランスの良いCAE教育環境が必要


CAE普及活動の中で見えてきた問題点

CAE教育研究所は、CAEのコンサルティングと教育を行いながらCAEを用いた開発手法の普及に取り組む株式会社ベリテを母体として設立された機関 です。ベリテは、CAEの普及に取り組む過程において、CAE普及の障害となっている原因の多くが、次のようなことに集約されることに気づきました。

CAEは高度で難しいものであるという思い込み

長年、日本においてCAEは、一般的に大学院レベルの知識が必要であるとされていました。基礎理論である有限要素法についての印象が、 そのままCAEの印象になっています。それは必ずしも誤りではありませんが、開発現場でCAEを活用するのに必要なレベルの知識は、必ずしも有限要素法の権威でなくてはならない訳ではありません。

一般的なCAEソフトウェアが高額

この問題は、CAEが登場してからずっと続いてきた問題でした。開発費を考慮すると必ずしも高いとは言えないかも知れませんが、ソフトが 高価であるということは、長い間、CAEの普及を資本力のある大手企業の開発現場にとどめることになっていました。
CAE技術が日本に入って間もなく、日本は通称バブルの崩壊やその他の経済的低迷の時期に入り、長い間、設備投資が控えられてきたことも手伝い、CAEは開発コストや時間を低減させる技術でありながら、なかなか中小企業にまで浸透しませんでした(※)。
現在は、かなり低価格化が 進んできておりますが、それでもまだ、個人が学習のために購入できる程にはなっていません。

※CAE普及の遅れの原因の中の一つに、バブル崩壊(通称)等の経済的低迷により新技術への投資が控えられたという影響がありましたが、その一方で、CAE普及の促進も、リーマンショック(通称)という経済的ショックが影響しました。リーマンショックの際には、多くの企業で開発現場の見直しが行われ、開発時間とコストを低減させるため、品質評価にCAEの導入が行われました。逆境をイノベーションの機会とした素晴らしい前向きな姿勢の人々や企業様をたくさん見せていただきました。

CAE技術者の不足

CAEを導入するにも、実践的な技術を学ぶにも、CAEはハードルの高い時代が長かったため、これまで、CAEを使える人材も、教える(指導する)人材も不足している現状がありました。今では、多くの技術者がCAEに目を向け、不足は解消されつつあります。

CAEの普及の障害となっていた問題のほとんどは、これらが単体または複合体となって生じていたものでした。


CAE教育研究所では、従来のCAE教育にとらわれず、時代に合った新しいCAE教育と、CAEを学ぶ機会の拡大に、積極的・具体的に取りくんできました


ベリテは、本格的に実践的なCAEを学ぶ機会の拡大を図ることで、これらの問題解決の一助となろうと考え、CAE教育研究所を設立し、 「新しいCAE教育」について研究してまいりました。

CAE教育研究所のCAE講習会風景

2008年に発表した「プロフェッショナルCAEエンジニア養成プラン」は、CAE教育に新たな時代の到来を告げるものとなり、今日では、 多くのCAE関係者様や企業様が導入されるCAE教育方法となってまいりました。

また、さらに遡る2004年より企業様のテクノロジスト向けに行ってきた、「特定の製品(対象物)についてのCAE専門家を短期間で養成する プログラム(通称:CAE特定専門家短期養成プログラム)」は、企業様のCAE技術者の人材養成に非常に成果をあげ、開発現場の活性化に貢献 してまいりました。

CAE教育研究所では、研究開発現場において本当に役立ち活躍するCAE技術者を養成するには、ピラミッド型のような「高み」 と「裾野」の バランスの良いCAE教育が必要であると考えております。 これからも、CAE技術者として「学ぶべき知識と技術」を、「学ぶ人の心理」という観点を大切にしながら、真に実りあるCAE教育の研究を 重ねてまいりたいと思っております。


CAE教育研究所について

名称
CAE教育研究所
(英名)CAE Educational Research Center
株式会社ベリテを母体とするCAE教育について研究している組織です。
代表者
CAE教育研究所 所長 榎戸 正一 ※CAE経験36年
所在地
本校・太田校
群馬県太田市本町29-1 ものづくりイノベーションセンター内
→ 地図およびアクセス
東京校
東京都港区芝公園1丁目2-10-806・807
→ 地図およびアクセス
連絡先
TEL. 0276-55-4455
→ お問い合わせフォーム

CAE教育研究所 所長 榎戸正一について

千葉県出身、昭和35年(1960年)生。中央大学大学院工学研究科(精密工学専攻)修士課程にてCAEを用いた複合材料の研究を行う。

CAEとの出会いは、大学時代20歳の時。CAEを用いた開発手法は製品の高品質化を図るだけでなく、開発時間とコストを大きく削減し、開発の機会を 拡大することに早くから着目。CAEを普及させ、研究開発を行う製造企業や研究機関を手伝っていきたいと願うようになった。しかし当時は、CAEを用いた研究開発を行っている企業は日本国内にほとんど無い中、当時師事していた赤坂 隆 博士のもとに、Michelin(ミシュラン)本社の Ladoux(ラドゥー)研究所より、弟子を迎えたいという要望が入り、推薦を受けて渡仏。同研究所初の日本人CAEエンジニアとして、CAEを用いたアジア向けタイヤの開発を行う。

帰国後、ヂーゼル機器(※1)にて、CAEを用いたコンプレッサーの開発に従事。
一方で、日本国内においてCAE技術の普及が依然として進んでいかない現状を非常に残念に思い、CAEが日本に入って間もない頃から携わってきた自らの責任を感じるようになっていた。
「解析結果をアニメーション化できる機能等、もっと解り易く活用し易いツールにし、しかも、安価で導入できるようになれば、CAEがもっと身近な技術になるのではないか」と考え、休日は自宅で自らの給料をつぎ込んでオリジナルCAEソフトウェアの開発に努めていた(※2 ※3)。

2004年、CAEプロフェッショナル会社の株式会社ベリテを創業。CAEの受託、教育、コンサルティング業務を行いながら、CAE普及活動を開始する。

2008年、自社内に「CAE教育研究所」を設立。これからの時代に相応しい新しい観点でのCAE教育について研究を行い自ら実践。同年、独自開発した「CAEエンジニア養成プラン」が、群馬県「チャレンジITビジネス賞」を受賞。

著書に、「プロフェッショナルCAEエンジニア養成講座 CAE実践I」、「はじめてのCAE」シリーズ、「開発現場で活用できるオープンソースCAE」シリーズ等がある。特に「はじめてのCAE」シリーズは、発売当初より、多くの理工学系教育機関や企業・団体等の授業や研修用テキストとして用いられてきており、ロングセラーになっている。

※1. 後に、ゼクセル(ZEXEL)に社名変更された。その後、BOSH(ボッシュ)と Valeo(ヴァレオ)に分割して売却され、所属していたコンプレッサー部門はValeoに吸収されている。
※2. 当時のCAEソフトウェアは、現在のように解析結果をアニメーションで確認できる機能がなかった。
※3. 当時、UNIXマシンを用いて開発していたが、パソコンへ切り替える際、謝って一緒に処分してしまい、残念ながら現在は残っていない。

バナースペース

CAE教育研究所

太田校(本部)
群馬県太田市本町29-1  ものづくりイノベーションセンター2階
東京校
東京都港区芝公園1-2-10
ロジマン芝公園806・807

CAE教育研究所は、ものづくりの未来を拓くCAE技術者を養成する新時代のCAE教育を研究するために、CAEプロフェッショナル会社の株式会社ベリテが作った組織です。株式会社ベリテ(Verite Inc.)